top of page

サウナの内装・設備工事費用|新規開業にかかる費用目安を解説

執筆者の写真: 株式会社 賽
株式会社 賽
10月15日
読了時間: 15分

サウナの内装・設備工事費用は、物件の状態、サウナ室の数、水風呂の有無、機器の仕様、電気・給排水・防水工事の範囲によって変わります。予算は「機器の購入費」「設置・接続と内装工事費」「工事以外の開業費用」に分けて整理すると、見積もりの抜けを確認しやすくなります。


「小さな個室サウナなら、いくらで開業できる?」「居抜きなら費用を抑えられる?」「ヒーターや水風呂の価格だけで予算を考えてよい?」。サウナを開業するときは、機器の購入価格と、店舗を営業できる状態に整える費用の違いを押さえておくことが大切です。

サウナ内装イメージ

この記事では、主に屋内の店舗型サウナを新規開業する場合を想定し、メーカーの公開価格例、工事費の内訳、見積もりの確認方法を解説します。店舗全体の工事金額は、候補物件と計画内容を確認して算出します。



1. サウナの開業予算は、工事費以外も含めて整理する

最初に「開業のために用意できる資金」と「内装・設備に使える予算」を分けます。設備に資金を使い切ると、備品や開業準備、営業開始後の支払いに余裕がなくなるためです。

予算の区分

主な内容

確認すること

物件取得・契約

保証金、仲介手数料、契約条件に応じた費用、開業前の賃料

工事費以外に、いつ支払いが生じるか

設計・調査・手続き

現況調査、設計、必要な申請・検査、専門業務

依頼範囲、申請手数料と代行等の業務費の区別

内装・設備工事

解体、下地、防水、仕上げ、電気、配管、換気・空調等

工事範囲と、建物側の別途工事

機器・家具・備品

サウナ機器、浴槽、給湯・冷却機器、ロッカー、休憩家具等

本体価格と搬入・設置費の区別

開業準備

リネン、清掃用具、予約・会計設備、採用・研修、告知等

工事業者の見積もりに含まれるもの、施主が手配するもの

開業後の資金

家賃、人件費、水道光熱費、清掃、点検・保守等

売上が計画より少ない期間にも必要な支払い

機器が内装会社の見積もりに含まれている場合は、機器費として再度加算しないようにします。各項目の発注先・金額・支払時期を一つの表に集め、重複と漏れを確認しましょう。


2. サウナ機器の価格目安は、含まれる範囲とセットで見る

費用感をつかむ参考として、HARVIA JAPANの公式商品ページに掲載されている電気サウナヒーターの価格を紹介します。

以下は機器と標準付属品の希望小売価格であり、サウナ室や店舗全体の施工価格ではありません。各商品ページには、送料・工事費が別途必要と明記されています。

商品・型式

希望小売価格(税込)

価格の確認先

ウォール6 ブラック ダイヤルコントローラー/SW60

462,000円

クラブ12/K12G・標準仕様

1,155,000円

クラブ プロ/K25G・標準仕様

2,200,000円

※2026年10月13日確認。メーカーの公開価格例であり、株式会社 賽の販売価格・見積価格ではありません。仕様変更・価格改定等の可能性があるため、購入時の条件を確認してください。各機種で出力・適用条件が異なり、価格だけで比較・選定するための表ではありません。


ヒーターの価格に、何を足せばよいか

ヒーターを設置するには、サウナ室の壁・天井・ベンチ・扉に加え、電源や制御、換気などの計画が必要です。製品に含まれる部材と、現場で用意する工事・部材を照合します。

例えば、コントローラーやストーンがセットに含まれているかは商品ごとに異なります。含まれているものを別途見積もったり、必要な接続工事を見落としたりしないよう、型式と付属品の一覧で確認します。

営業用途での使用条件、サウナ室との適合、設置方法、保証・保守の条件は、機器メーカーと設計・施工担当者へ確認してください。小型の機器や家庭向けのパッケージ価格から、そのまま店舗の開業総額を推定することはできません。


3. 同じ坪数でも、室数と設備構成で費用が変わる

サウナの工事費は、「坪数×一定の単価」だけでは整理しきれません。床・壁・天井の施工面積に加え、サウナ室やシャワーの数、設備の容量、配管・配線の条件が金額に関わるためです。

例えば、同じ面積でも次のような計画では、工事の構成が変わります。

計画の例

費用に影響する主な条件

複数の個室をつくる

各室の間仕切り・扉・機器・制御、シャワー等を個別に設ける範囲

共用のサウナ室・水風呂をつくる

各設備の容量、同時利用人数、更衣・休憩・水管理の構成

既存設備を活かして改装する

再利用できる機器・配管・防水と、補修・更新が必要な範囲

※工事の違いを整理するための例です。どの形式が安いかを一律に示すものではありません。

10坪・15坪の小規模施設でも、受付、更衣、トイレ、配管、電源などの基本機能が必要です。面積が半分になっても、これらの費用が同じ割合で減るとは限りません。

一方、大きな施設では設備を集約できる部分があっても、必要能力や施工面積、配管経路が増える場合があります。坪単価を比較するときは、金額に含む項目と、どの面積で割っているかをそろえます。

室数や設備の配置を考える際は、サウナ施設のレイアウト設計もご覧ください。利用者だけでなく、清掃・点検・緊急対応に必要な空間まで整理しています。


4. 居抜き・スケルトンは、再利用できる内容で比較する

居抜き物件には設備が残っている一方、その状態や今回の使い方との適合は、現地で確認する必要があります。

物件の状態

活用を検討できる部分

追加費用につながりやすい確認事項

サウナ・浴場の居抜き

既存の区画、浴槽、配管、換気等

防水・機器の状態、容量、変更する営業方法との適合

飲食店・事務所等の居抜き

受付まわり、トイレ、仕上げ、条件の合う空調等

サウナに必要な電源・水まわり・防水・換気を新設する範囲

スケルトン

建物側の引込・接続条件をもとに計画

内装・設備・水まわりを新たにつくる範囲と、建物側の条件

「前もサウナだった」「エアコンが付いている」という情報だけで、再利用を確定しないようにします。機器の仕様・年式・状態、点検や更新の条件、所有者、修理の負担範囲まで確認しましょう。

既存レイアウトを大きく変える場合は、撤去と新設の両方が必要になります。設備を残すメリットがどの程度あるかは、解体・補修・更新を含む総額で比較します。


物件契約前に、設備工事の見通しをつける

賃料が抑えられても、電源や給排水、防水、機器の設置に大きな工事が必要になる場合があります。反対に、条件の合う既存設備を使えれば、工事範囲を絞れる可能性があります。

候補物件の図面や設備資料をそろえ、必要な工事と未確認の条件を把握してから、契約と予算を検討しましょう。開業準備や事前相談の流れは、サウナ施設の開業方法で解説しています。


5. 内装・設備工事の見積もりを、工種ごとに確認する

工事費の比較では、見積書の合計だけでなく、どの工事を含むかが重要です。次の項目をもとに、自分の計画で必要な範囲を確認します。

工事・設備の項目

主な内容

費用が変わる条件

調査・解体・下地

現況確認、撤去、処分、床・壁・天井の下地

既存状態、撤去範囲、必要な調査・補修

サウナ室

断熱等の下地、内装材、ベンチ、扉、照明

室数、寸法、仕様、造作量

ヒーター・制御

機器、付属部材、取付、接続、調整

機種、台数、電源、制御方法

水風呂・水管理設備

浴槽、必要な冷却・ろ過・消毒等の設備

容量、利用方法、設置・管理の条件

防水・給排水・給湯

防水、床の納まり、配管、シャワー、給湯等

工事面積、接続位置、同時使用、床の構造

電気

分電盤、回路、配線、照明等

使用機器、既存容量、増設、配線距離

換気・空調

給排気、ダクト、空調、室外機等

熱・湿気、区画、設置場所、既存設備

更衣・受付・休憩

間仕切り、仕上げ、ロッカー、カウンター、家具

面積、材料、既製品・造作の選択

安全・消防関係

必要な通報設備、建具、消防用設備等

所轄確認、建物と営業計画の条件

現場管理・共通費

養生、運搬、施工管理、清掃等

建物のルール、搬入条件、工期、施工時間帯

工種の分け方は施工会社によって異なります。「一式」と書かれている項目は、具体的な作業範囲、数量、仕様、除外事項を説明してもらいましょう。

とくに電気容量は、ヒーターだけでなく、冷却機器、給湯、空調、照明等を合わせて確認します。機器を購入してから、建物側で必要な電源を確保できないことが判明しないよう、計画と並行して調べます。


6. 水風呂は、浴槽本体と設備工事をまとめて予算化する

水風呂を設けるときは、浴槽の価格に加えて、使い方に合う冷却・水管理の設備、給排水、電気、防水、点検場所を検討します。

たとえばユーアイ技研の業務用水風呂ユニット「ミズブロー」では、冷却とろ過を組み合わせた製品が案内されています。このように、水風呂には複数の機能が関わり、設備を一体化するか個別に構成するかも見積条件になります。ユーアイ技研「ミズブロー」

必要な構成は、浴槽の容量、利用者数、水の使い方、衛生管理の条件などを保健所・設備担当者と確認して決めます。冷却機器だけの価格で、営業用水風呂の設備予算を決めないことが大切です。

設置後に必要な費用も確かめる

機器の価格が安くても、点検や部品交換のために内装を大きく壊す必要があれば、その後の負担が増えます。フィルター等の消耗品、保守、清掃・水管理の作業、更新時の搬出入まで確認します。

水風呂を小さくする、数を調整するなどの見直しは、営業方法や利用人数と合わせて行います。必要な衛生管理を省いて初期費用だけを下げる計画にはしないようにしましょう。


7. 見積もりの「別途・除外・未確定」を確認する

見積書に含まれていない費用が、すべて追加工事というわけではありません。最初から施主が別に手配するもの、建物指定の業者が行うもの、調査後に判断するものを区別します。

確認したい項目

見落としを防ぐための質問

送料・搬入・揚重

現地までの配送、館内搬入、吊り上げ等は含まれるか

機器の設置・接続

本体の設置から電源・配管接続、調整まで誰が行うか

建物側の工事

電源増設、共用部、外壁・屋上等の工事は誰の負担か

設計・申請・検査

図面作成、申請手数料、専門家の業務費、検査対応はどこまで含むか

消防・安全関係

所轄確認で必要になる設備や建具の仕様が反映されているか

既存部分の調査・補修

床や壁の内部など、まだ確認できていない条件はあるか

家具・備品・運営設備

ロッカー、休憩椅子、予約・会計、リネン等は誰が手配するか

税・有効期限・変更

税込・税別、見積有効期限、仕様変更時の扱いは明確か

未確定項目は、何を調べれば金額が決まるのか、いつ確認できるのかを記録します。変更が必要になった場合は、金額と工程への影響を確認して合意する流れを、契約時に整理しておきましょう。

余裕資金も、理由のない一律の割合で決めるのではなく、未確認の設備条件、必要な調査、納期や工程の不確実性などをもとに検討します。


8. 相見積もりは、同じ図面・機器・工事範囲で比較する

サウナの見積もりを複数社へ依頼するときは、各社へ同じ計画条件を共有します。一方の会社だけ水風呂設備や電源増設を含んでいれば、合計金額を並べても比較できません。

次の項目をそろえると、価格差の理由を確認しやすくなります。

比較項目

そろえる条件・確認する内容

図面・施設の構成

同じ図面の版、面積、室数、利用人数、水風呂・シャワーの数

機器

メーカー、型式、台数、付属品、代替提案の内容

工事範囲

解体、下地、防水、配線・配管、設備接続、仕上げ

費用の境界

含む、別途、施主手配、未確定の区分

検査・引き渡し

試運転、操作説明、図面・説明書の引き渡し

保証・保守

機器と施工の保証範囲、窓口、有償保守、対応条件

金額・日程

税込総額、支払時期、見積有効期限、納期・工程

安くなっている理由と、増えている価値を確認する

既製品を使う、使える設備を残す、造作を減らすなど、設計の工夫によって費用を調整できる場合があります。その一方で、工事範囲や機器仕様が異なることで、金額に差が出ている場合もあります。

提案を比較するときは、「何を変えた結果、この金額になったか」を確認しましょう。代替案の内容と、使い勝手・管理・保証への影響まで分かると判断しやすくなります。


9. 費用を抑えるなら、物件・室数・配置・造作から見直す

予算調整では、完成イメージを残しながら変更できる部分と、必要な性能・安全・衛生条件を分けて考えます。

見直す部分

調整の考え方

物件条件

電源・給排水・設置場所の条件を確認し、必要な工事が過大にならない物件を比較する

室数・設備構成

目指す利用方法に合わせ、過剰な室数や設備を見直す

水まわりの配置

動線と管理条件を満たしながら、配管を合理的に計画する

既存部分

状態と適合を確認し、利用できる内装・設備を残す

家具・造作

受付や休憩場所などで、既製品と造作を使い分ける

意匠・変更時期

見せ場への配分を決め、発注・施工後の大きな変更を減らす

例えば、受付の造作や壁面装飾を調整することと、サウナ室の扉や必要な防水・電源・安全設備を省くことでは、意味が異なります。

厚生労働省の2026年4月21日通知では、緊急時に支障なく開閉できる扉と、従業員への連絡・駆けつけ体制を含む安全対策が重視されています。こうした設備と運営体制は、計画初期から必要費用として整理します。厚生労働省の通知(PDF)

営業許可や施設設備に関する確認も、設計と並行して進めます。大阪市は、公衆浴場の建築計画について事前相談を案内しています。地域の条件を早めに確認し、工事が進んでから仕様を大きく変える可能性を減らしましょう。大阪市「公衆浴場」


素材・照明・造作の方向性を考えたい方は、サウナの内装デザイン5選もご覧ください。必要な設備条件を整理しながら、予算をかける場所を検討しましょう。


10. 開業後の水道光熱費・清掃・点検も比較する

機器や内装を選ぶときは、購入時の金額とあわせて、営業を続けるための費用を確認します。

主な項目には、ヒーター・冷却・給湯・空調等のエネルギー費、水道・下水道、清掃、リネン、消耗品、水管理・検査、点検・保守、修繕などがあります。


電気代は、出力の数字だけで確定しない

消費電力量は、機器の仕様、立ち上げと保温、運転時間、室の構成や利用状況などによって変わります。ヒーターの定格出力に営業時間を掛けた数字を、そのまま実際の使用量としないようにします。

電気料金の試算では、機器ごとの消費電力量の見通しを確認し、契約する料金の単価・基本料金・各種調整額等を反映します。個別機器の費用と施設全体の費用を区別し、実際の営業条件で比較することが大切です。


清掃しやすい設計は、日々の作業にも関わる

清掃のために毎回大きな家具を動かす、備品の置き場所が遠い、点検口が開けにくいといった構成は、作業の手間に関わります。初期の工事費と同時に、清掃・点検・部品交換の方法を確認しましょう。

更新時にどの範囲を止める必要があるか、部品の手配や保守窓口はどうなるかも、機器を選ぶ際の確認事項です。価格とあわせて、管理を続けられる仕様かを検討します。


11. 概算から見積もりへ、条件を具体化して予算を整える

構想段階の金額と、現地調査・仕様決定後の見積もりは、前提情報が異なります。相談を進めるときは、分かっている条件と未確認の条件を共有します。

  • 初期相談:エリア、面積、営業方法、希望する設備、総予算、時期を伝える。

  • 物件・設備確認:図面と現地をもとに、必要な工事と未確認事項を整理する。

  • プラン・概算の調整:室数、機器、材料、造作範囲を比較し、予算の配分を決める。

  • 見積もり・契約確認:仕様、数量、別途項目、金額、支払時期、工程、変更手順を確認する。

予算を伝える際は、「物件取得や運転資金も含む総予算」なのか、「内装・設備工事に使える予算」なのかを明確にします。希望する内容に優先順位をつけると、具体的な調整を進めやすくなります。

候補物件がある方は、契約前からご相談ください。 図面・現状写真・希望設備をもとに、工事と予算を検討するための条件を整理します。サウナの内装・設備と予算を相談する


物件・設備・費用・レイアウト・デザインをまとめて確認したい方は、サウナ開業・内装完全ガイドをご覧ください。準備状況に合わせて読む記事を選べます。


サウナの内装費用でよくある質問


サウナの内装工事は、坪単価で見積もれますか?

坪単価は比較の補助にはなりますが、室数、水風呂、電源、防水、機器等の条件で費用が変わります。まず工種ごとに金額を整理し、同じ範囲と面積で比較することが大切です。


10坪・15坪の小さなサウナなら、費用は安くなりますか?

仕上げる面積を抑えられる場合はありますが、必要な設備の費用が同じ割合で減るとは限りません。室数、給排水・電源、トイレ、更衣、休憩、機器管理のスペースを含めて検討します。


機器本体の価格だけ分かれば、工事費も予測できますか?

本体価格は予算の一部です。送料・搬入、設置・接続、サウナ室、防水・電気・配管・換気等の工事を確認する必要があります。メーカーの希望小売価格と、店舗全体の見積金額は分けて扱います。


居抜きのサウナなら、設備をそのまま使えますか?

状態と仕様、今回の利用方法への適合を確認して判断します。既存機器の所有者、点検・修理・更新の条件も確認し、撤去や補修を含めて再利用のメリットを検討します。


水風呂をつくらなければ、費用を抑えられますか?

水風呂に関連する工事・機器を見直せる可能性はあります。ただし、希望するサービスと地域の構造設備基準を確認し、代わりに必要な設備や運営方法を含めて判断します。


機器を自分で購入して、取付だけ依頼できますか?

施主支給への対応可否は、機器と工事条件によります。購入前に、営業用途への適合、接続・設置条件、必要部材、保証、配送、取付の担当範囲を施工会社とメーカーへ確認してください。


総予算が決まっている段階でも相談できますか?

相談できます。予算に含む範囲、希望する営業方法、物件情報、設備の優先順位を共有してください。現地条件を確認しながら、室数や機器、仕上げ等の調整を検討します。


サウナの内装・設備工事と予算をご相談ください

株式会社 賽(SAI)は、大阪府松原市を拠点に、全国の店舗内装・設備工事に対応しています。サウナ施設の新規開業や改装をご検討の方も、候補物件と希望内容をもとにご相談いただけます。

「候補物件の設備工事にどの程度の予算が必要か知りたい」「個室数と予算のバランスを考えたい」「見積もりに必要な情報を整理したい」といった段階から、ご相談ください。

サウナ特有の機器や設計・施工の対応範囲は、ご計画に応じて確認します。行政機関・機器メーカー等への確認事項と、必要な工事範囲を整理して進めましょう。

相談時は、分かる範囲で次の情報をお送りください。

  • 出店エリア、候補物件の図面・面積・現状写真。

  • 居抜き・スケルトンなどの状態と、既存設備の資料。

  • 個室型・共用型、室数、水風呂・シャワー等の希望。

  • 総予算と工事に使える予算、優先したい内容。

  • 希望する開業時期、行政窓口への相談状況。

物件探し中・契約前からご相談可能です。相談・見積もりは無料、相見積もりにも対応しています。

設計・デザイン・施工の対応内容は、大阪の店舗内装工事をご覧ください。

コメント


bottom of page