サウナ施設の開業方法|物件選び・必要設備・内装工事の進め方

サウナ施設を開業するには、営業方法を決め、候補物件の建築・設備条件と営業許可の見通しを確認したうえで、設計・見積もり・工事へ進みます。利用中の安全確保、清掃、水まわりの管理まで計画に含めることが大切です。

「個室サウナをつくりたい」「水風呂と休憩スペースを設けたい」「空いているテナントを活用できるか知りたい」。こうした構想を実現するには、サウナ室だけでなく、施設全体と運営方法を具体化する必要があります。
この記事では、主に屋内の店舗型サウナを新規開業する際の進め方を、物件・内装・設備の視点から解説します。宿泊施設への併設や屋外型などは条件が異なるため、計画に合わせた確認が必要です。
サウナ施設の開業までに行うこと
まず、全体の順番を把握しておきましょう。許可や設備の確認は、物件契約・着工の前から進めます。
段階 | 主な作業 | 次へ進む前に整理すること |
① 営業計画 | 個室・共用などの利用方法、料金、人数、営業時間を考える | どのような設備・管理体制が必要か |
② 事前相談・物件調査 | 保健所・消防・建築の窓口へ相談し、候補物件を調べる | 営業・工事の実現性、追加確認が必要な条件 |
③ レイアウト・設備計画 | サウナ室、水まわり、休憩、受付、裏側の機能を配置する | 利用者・スタッフ・緊急対応の動線 |
④ 見積もり・資金計画 | 必要な工事、機器、開業後の費用を整理する | 総予算、工事範囲、別途費用、支払時期 |
⑤ 契約・着工準備 | 条件を確認して契約し、必要な申請・承諾・手配を進める | 貸主との条件、行政確認、納期、工事工程 |
⑥ 内装・設備工事 | 下地、防水、配管、電気、換気、サウナ設備等を施工する | 工事途中の確認と、変更時の合意方法 |
⑦ 検査・試運転 | 必要な検査、設備確認、スタッフの操作・対応訓練を行う | 営業に必要な許可等と、運用できる状態の確認 |
⑧ 開業・維持管理 | 利用案内、点検、清掃、記録、修繕を継続する | 担当者、連絡先、点検・保守の方法 |
※上記は準備の整理例です。物件契約や申請の時期、工程の順番は個別条件によって変わり、一部は並行して進めます。
1. 営業形態と、一度に受け入れる人数を決める
サウナは、個室を時間単位で貸す施設と、複数のお客様が共用する施設で、必要な部屋や管理方法が異なります。最初に、どのように利用してもらう施設なのかを決めましょう。
営業の形 | 計画の考え方 | あわせて確認したいこと |
個室・予約型 | 利用単位ごとに室数、シャワー、更衣、休憩場所を検討する | 入替時の清掃、利用状況の把握、緊急時の連絡・対応 |
共用型 | 複数人がサウナ・水風呂・休憩を利用する流れを考える | 混雑、ロッカー、利用者区分、清掃と巡回の方法 |
施設全体の貸切型 | 1組が使う範囲と、同時利用できる人数を決める | 予約間隔、清掃、設備点検、利用中の安全管理 |
これらは営業方法を整理するための分類です。「個室」「貸切」と名付けることで、適用される制度や必要設備が自動的に決まるわけではありません。男女の利用方法や区画も、計画段階で管轄保健所へ確認します。
利用人数は、サウナ室に座れる人数だけで決めない
サウナ室の定員に対して、更衣・シャワー・水風呂・休憩場所が不足すると、施設内の一部に人が集中します。受付や清掃を何人で担当するかも含め、営業時の流れを考えます。
予約制の場合は、利用時間だけでなく、退出確認、清掃、備品の交換、必要な点検などを行う時間も予約枠に反映します。営業計画では、利用枠を埋められる上限と、現実に対応できる枠数を分けて検討しましょう。
2. 公衆浴場の営業許可などを、計画段階で確認する
厚生労働省は、公衆浴場法が適用される「その他の公衆浴場」の例にサウナを挙げています。営業目的でサウナ施設をつくる場合は、公衆浴場法に基づく営業許可を中心に、所在地の保健所へ事前相談を行います。厚生労働省「公衆浴場法概要」
個室・予約制・水風呂なしといった条件だけで、許可が不要だと判断しないことが大切です。 宿泊施設などに併設する場合も、誰がどのように利用するかを伝え、適用関係を確認します。
相談先ごとに、確認する内容を整理する
相談先 | 主な確認内容 | 用意したい情報 |
管轄保健所 | 営業許可、構造設備、衛生管理、利用方法 | 営業計画、平面図、設備案、水の使用・管理方法 |
管轄消防署 | サウナ設備、火災予防、避難、消防用設備、届出等 | 建物情報、ヒーター等の仕様、区画・避難経路 |
建築担当窓口・建築士等 | 用途、用途変更等の手続き、構造・避難等の適合 | 既存図面、確認・検査関係資料、工事計画 |
貸主・管理会社 | 営業と工事の承諾、共用部の利用、管理規約 | 設備の設置場所、配管・ダクト経路、工事内容 |
大阪市は、公衆浴場の建築計画について保健所への事前相談を案内しており、許可申請の添付資料には平面図や給水給湯系統図、サウナ室の展開図などが含まれます。大阪市「公衆浴場」
大阪府内でも、所在地によって担当窓口が異なります。大阪市・堺市などは各市の窓口へ、それ以外も所在地を管轄する保健所を確認して相談します。大阪府「公衆浴場営業許可申請書」
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. サウナに使える物件か、契約前に調べる
サウナ施設の物件選びでは、立地や賃料と同時に、水・熱・電気を扱うための建物条件を確認します。以前に店舗として使われていても、サウナの設備を設置できるとは限りません。
確認項目 | 調べる内容 | 工事計画への影響 |
建物の用途・資料 | 現在の用途、図面、確認済証・検査済証等 | 手続きや既存部分の調査、改修範囲 |
構造・床 | 水を入れた浴槽、機器、人を含む荷重と設置位置 | 設置可否、必要な検討・補強 |
防水・排水 | 床の構造、配管経路、排水位置、漏水への対策 | 床の高さ、段差、下地・防水工事 |
電気・熱源 | ヒーター、冷却機器、給湯、空調等の条件 | 受電設備、回路、増設工事、機器選定 |
給水・給湯 | 水量・水圧、同時使用、給湯設備の設置条件 | シャワー数、配管、機械スペース |
換気・空調 | 給排気経路、熱・湿気、室外機の設置場所 | ダクト、天井、結露への対策 |
搬入・保守 | 浴槽や機器の搬入経路、交換時の経路 | 分割搬入、開口、点検・交換の方法 |
貸主側の制約 | 外壁・屋上・共用部の使用、騒音、工事可能日時 | 工法、承諾、費用、工程 |
水風呂を設ける場合は、浴槽単体の大きさだけでなく、水を入れた状態での検討が必要です。チラーなどの冷却設備を置く場合も、設置スペース、排熱、音、点検時の作業場所を確認します。
建物の用途変更等では、工事や用途・規模によって確認申請の要否が変わります。また、建築確認申請が不要となる場合でも、新たな消防用設備が必要になることがあります。物件資料をもとに、建築・消防の両面を確認してください。大阪市「建築確認申請」
居抜き物件も、再利用できる範囲を確認する
以前が浴場やサウナであっても、防水・配管・機器の状態、今回の営業方法との適合、必要な手続きは個別に確認します。既存設備の所有者や修理負担も含め、使える部分と更新する部分を整理しましょう。
候補物件がある段階から、内装・設備のご相談が可能です。 図面や現状写真をもとに、契約前に何を調べるべきかを整理します。サウナの物件・内装について相談する
4. サウナ室以外のスペースも含めてレイアウトを考える
施設の広さを考えるときは、サウナ室、水風呂、休憩スペースに加え、営業に必要な機能を並べます。
受付・会計・利用説明を行う場所。
靴、衣類、手荷物の収納と、更衣・洗面のスペース。
シャワー、水風呂、トイレなどの水まわり。
タオル・備品の保管、使用済みリネンの回収場所。
清掃用具・洗濯等の作業場所、スタッフ用のスペース。
機器や配管を点検・整備するための場所。
利用者の動線とともに、スタッフがタオルを補充する、床を清掃する、機器を点検するといった動きも図面に重ねます。濡れた状態で移動する範囲と、靴や衣服を扱う範囲の関係も整理します。
プライバシーと、緊急時の対応を両立する
個室型では、入口や通路からの視線に配慮しながら、利用者の異常を把握し、スタッフが対応できる計画が必要です。室内確認の方法や扉・通報設備は、適用される基準と営業方法に合わせて検討します。
例えば大阪市の公衆浴場指導要綱では、サウナ室の外開きの扉、室内を見通す窓、非常用ブザー等について定めています。全国共通の仕様とせず、出店地域の基準を確認してください。大阪市公衆浴場指導要綱(PDF)
内観のイメージ図をつくる段階でも、扉の開く範囲、出入りする場所、緊急対応に使う経路を描き込みます。家具や設備を置いた後も、必要な動線が保てるか確認しましょう。
サウナ室・水風呂・休憩場所と、スタッフの作業動線を詳しく考えたい方は、
サウナ施設のレイアウト設計をご覧ください。
5. 必要設備は、営業条件と物件条件を合わせて選ぶ
機器の購入を先に決めると、電源・配管・設置条件が合わない場合があります。候補機器の仕様と、物件側で用意できる条件を照らし合わせて計画します。
設備・工事 | 計画時に考えること |
サウナ室・ヒーター | 室の広さ・構造、熱源、使用方法、メーカーの施工条件、温度管理、安全装置 |
水風呂・冷却設備 | 容量、利用人数、給排水、冷却、清掃・水管理の方法、機器の設置場所 |
シャワー・給湯 | 同時利用、湯水の供給、設備の点検・更新 |
換気・空調 | サウナ室と周辺室の熱・湿気、給排気、休憩・更衣場所の環境 |
防水・内装下地 | 水や熱を受ける範囲、下地との組み合わせ、端部・配管まわりの納まり |
電気・照明・通信 | 使用機器の電源条件、照明の使用環境、通報・受付等の設備 |
水風呂は、設備と衛生管理を一緒に決める
水風呂を設ける場合は、入替方式、循環ろ過、消毒や検査など、必要な設備と運用方法を保健所に確認します。冷たい水を用意することに加え、営業中の水管理と清掃を続けられる仕組みが必要です。
日々の管理で使う場所も設計に含めます。例えば、機器に手が届くか、清掃時の排水ができるか、使用する資材や道具を適切に保管できるかまで確認します。
メーカー仕様と設計・施工をすり合わせる
ヒーターやサウナ室の構成は、機器メーカーの仕様、所轄消防の確認、建物条件を合わせて決めます。必要な離隔や保護、給排気、使用可能な材料を、見た目だけで変更しないようにします。
ロウリュを予定する場合も、その使い方に対応した機器・室内仕様であるかを確認します。サウナ室内と受付・休憩室では環境が異なるため、同じ照明や仕上げ材をそのまま使えるとは限りません。
6. 安全対策は、扉・通報設備・対応する人まで計画する
2026年4月21日の厚生労働省通知では、緊急時の従業員との連絡・駆けつけ体制と、緊急時の開閉に支障が生じない扉の構造などについて、安全対策の徹底が求められています。消防庁からも、衛生主管部局と連携した確認・指導について通知されています。厚生労働省の通知(PDF)・消防庁の通知(PDF)
開業計画では、設備を設けることと、その設備が使われたときの対応をセットで整理しましょう。
扉と避難経路:緊急時にも退出・救助できる構造とし、開閉や通行を妨げる物を置かない。
通報と受信:利用者が異常を知らせる方法、スタッフが受信する場所、受信後の対応を決める。
人員と連絡体制:営業時間を通じて誰が状態を把握し、現場で対応するかを明確にする。
日常点検:扉・通報設備・機器等の点検方法と記録、異常時に使用を止める判断を決める。
とくに個室型では、利用者の様子を受付から直接把握しにくい場面があります。受付の自動化を検討する場合も、安全管理や緊急対応を含む運営方法を先に保健所・消防へ相談し、必要な体制を確認します。
7. 開業費用は、工事・機器・開業後の管理を分けて考える
サウナの開業費用は、施設面積だけでは決まりません。サウナ室の数、水風呂の有無、既存設備、機器の仕様、防水・電気・給排水工事の範囲によって変わります。
費用の区分 | 主な内容 |
物件取得 | 保証金、仲介手数料、契約条件に応じた費用 |
設計・調査・手続き | 現況調査、設計、必要な申請・検査、専門業務 |
内装・設備工事 | 解体、下地、防水、仕上げ、建具、電気、配管、換気、空調 |
サウナ・水まわりの機器 | ヒーター、制御、水風呂、冷却・給湯・水管理の設備等 |
家具・備品・運営準備 | ロッカー、休憩家具、リネン、清掃用具、受付・予約設備 |
開業後の資金 | 家賃、人件費、水道光熱費、清掃・点検・検査・保守等 |
見積もりでは、機器本体の価格と、搬入・設置・接続・試運転にかかる費用を分けて確認します。建物側の増設工事や、施主が別途発注する項目がある場合も、全体の予算へ含めます。
料金設定や予約枠を考える際は、水道光熱費と清掃・人員・保守の費用まで反映します。満室・満員が続く前提だけで計画せず、利用が少ない期間も支払いを継続できるか検討しましょう。
費用を調整する場合は、室数や設備構成、材料、造作範囲を見直します。衛生管理や防火・避難に必要な条件を満たしたうえで、実現できる計画を探ることが基本です。
機器本体と設備工事の違い、見積もりの確認項目は、サウナの内装・設備工事費用で詳しく解説します。
8. 内装デザインと設備計画をまとめ、工事範囲を決める
木の温かみ、和モダン、落ち着いた石目、無機質なグレーなど、サウナ施設にもさまざまな内装の方向性があります。ただし、素材は使う場所の温度・湿気・水・清掃方法に合うかを確認して選びます。
例えば、受付で使いたい木材や照明が、そのままサウナ室や水まわりに使えるとは限りません。完成時の印象だけでなく、毎日の清掃や部材交換まで考えると、維持しやすい内装を検討できます。
工事前には、内装会社、設備担当者、サウナ機器メーカー等で、次の内容を共有します。
誰がどの機器を手配し、どこまで施工するか。
図面と機器仕様に矛盾がないか。
貸主・行政との確認が必要な事項が残っていないか。
機器の納期と搬入・取付の順番。
工事途中で確認する箇所と、追加・変更時の連絡方法。
窓口を整理しておくと、内装と設備の境目で確認が抜けることを防ぎやすくなります。
施設の雰囲気を具体化したい方は、サウナの内装デザイン5選もご覧ください。素材・照明・空間構成を考える参考になります。
9. 工事後は、必要な検査と営業を想定した試運転を行う
内装が仕上がった段階から、営業できる状態へ整えていきます。必要な行政検査・許可等と、設備の試運転や運用確認を工程に組み込みましょう。
確認する場面 | 主な確認内容 |
設備を動かす | メーカー等の手順に沿った運転・制御・異常時の確認 |
水を使う | 給水・給湯、排水、防水、必要な水管理が計画どおり行えるか |
利用者を受け入れる | 受付、案内、更衣、利用、退出までの動きと所要時間 |
緊急事態を想定する | 扉、通報の受信、スタッフの対応、救助・避難経路 |
次の利用者を迎える | 清掃、備品・リネン交換、点検、予約枠への戻し方 |
設備の操作説明書、図面、点検内容、保証・保守の連絡先をまとめ、担当者だけに情報が偏らないようにします。初期の不具合や調整事項が残った場合は、営業への影響と対応方法を確認します。
希望する開業日からは、工事だけでなく、設計・行政確認・機器手配・検査・運営準備まで逆算します。 「工事が終わる日」と「お客様を受け入れられる日」を分けて工程を組むことが大切です。
物件・設備・費用・レイアウト・デザインをまとめて確認したい方は、
サウナ開業・内装完全ガイドをご覧ください。準備状況に合わせて読む記事を選べます。
サウナ施設の開業でよくある質問
個室サウナや予約制でも、営業許可は必要ですか?
個室・予約制という営業方法だけで許可不要とは判断できません。公衆浴場法の適用と必要な手続きについて、利用方法、設備、所在地を管轄保健所へ伝えて確認してください。
水風呂がないサウナでも開業できますか?
計画する施設の形態と地域の構造設備基準を踏まえて判断します。水風呂を設けない場合も、サウナ室、シャワー、更衣、休憩、衛生管理等を含めた全体計画を保健所へ相談してください。
10坪・15坪程度のテナントでも検討できますか?
必要な機能、室数、設備、管理方法を整理して検討します。坪数だけで可否は決められません。機械スペースや清掃・更衣・緊急対応の動線まで含め、図面と現地条件で確認する必要があります。
既製品のサウナを置くだけで開業できますか?
機器の設置に加え、営業に必要な許可、建物・消防の条件、電気や換気、周囲の安全、運用体制の確認が必要です。製品の購入前に、営業用途で使える仕様と設置条件をメーカーへ確認しましょう。
物件が決まっていなくても内装会社へ相談できますか?
相談できます。希望エリア、個室・共用などの営業方法、水風呂の希望、予算、開業時期を共有すると、候補物件で確認する項目を整理しやすくなります。
開業までの期間はどれくらいですか?
物件調査、行政との協議、設計、機器の納期、工事範囲によって変わります。工事期間だけで開業日を決めず、必要な確認・手続き・試運転を含めて、候補物件と計画内容から工程を組みます。
サウナ施設の物件・内装・設備計画をご相談ください
株式会社 賽(SAI)は、大阪府松原市を拠点に全国の店舗内装・設備工事に対応しています。サウナ施設の開業を検討されている方も、候補物件と希望する営業方法をもとに、内装・設備の計画についてご相談いただけます。
サウナ特有の設備や設計・施工の対応範囲は、ご計画に応じて確認します。許可や適法性は管轄行政機関等への確認が必要ですので、計画の早い段階から、必要な確認事項を整理して進めましょう。
相談時は、次の情報を分かる範囲でお知らせください。
出店希望エリア、物件の有無、候補物件の図面・写真。
個室型・共用型などの利用方法と、想定する人数。
サウナ室、水風呂、シャワー、休憩スペースの希望。
総予算と、内装・設備に使いたい予算。
希望する開業時期、行政窓口への相談状況。
物件探し中や契約前でもご相談可能です。相談・見積もりは無料、相見積もりにも対応しています。
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